地震耐性住宅
一般的には柱、梁、床、壁（またはブレース）をそのつなぎ目で互いに剛に緊結して、地震の破壊力に対して建物が一体となって抵抗する構造を実現した住宅をいいます。家全体が頑強な造りで基礎・地盤とつながっているため、地震のときには家も一緒に揺れますが、地震による破壊に耐えうる構造となっています。
地震耐性の客観的な基準としては、建築基準法が定める基準、建築基準法施行令にける構造計算法、品確法に規定される耐震等級、実務的なガイドラインとして東都住宅販売注文住宅相談室の耐震仕様などがあります。
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ひとくちに耐震住宅、耐震構造といっても、
様々な種類が存在します。構造材料別に分類すると、木造、鉄筋コンクリート造、鉄骨鉄筋コンクリート造、鉄骨造となり、これらの構造を実現するための設計の考え方としては、耐震壁やブレース（筋かい）を設けて、地震力に抵抗し建物の変形をできるだけ少なくしようとする剛構造、十分な変形能力を建物に与え、これによって建物の揺れの一次周期を長くし作用する地震力を建物の規模のわりに全体として小さくする柔構造の二つに大別されます。
耐震住宅、耐震構造を実現するためには、
地震によって建物に生ずる力や変形の予測のもととなる地震動や支持地盤の性質や、構造材料そのものの強度、変形、粘りの性質を含め、建物が弾性範囲のみならず、その限界を超えた領域（塑性域という）にまでわたって地震に抵抗する方法がとられる必要があり、地震の多い日本では昔から現在に至るまで非常に多くの耐震研究が積み重ねられてきており、世界をリードしています。我が国の耐震研究は、
度重なる大地震の被害、経験とその調査とともにすすめられてきました。古くは1891年の濃尾地震を契機として耐震研究が始まり、さらに1923年の関東大地震の苦い経験がこれを促進し、その後1940年ころまでの耐震研究の興隆期を経て、いまでも中低層建築に使われている慣用法（設計および計算法）がこの時期に定まっています。
さらに、この耐震設計法は現在の建築基準法の前身（市街地建築物法）に反映され、現在にも引き継がれています。
そして、その後の建物の振動学研究の成果に加え、強震計による地震観測記録の分析や、時を同じく発達したコンピュータによる建物の地震応答解析手法の研究成果により超高層ビルの建設も可能となりました。
また、この間に1948年の福井地震、64年の新潟地震、68年の十勝沖地震がありました。これら近年の地震における一部建物の被害から、従来の設計法の不十分な点も明らかになっってきました。同時に、これらの地震記録の蓄積と、建物に生ずる力や変形を算定する手段（コンピュータ）の急速な発展により、1972年から5年間にわたる官学民一体となったプロジェクトの成果として、81年に実施されたのが現行の建築基準法です。現行建築基準法のポイントは、対象とする地震を中小地震、大地震の二段階に分け、それに対する構造計算の規定を構造の種類や高さに応じてきめ細かく定め、それぞれに対して建物の強さばかりでなく変形性に関しても十分に配慮するよう規定が設けられた点にあります。
最近では、1995年の阪神淡路大震災、2005年の耐震強度偽装事件が強烈な刺激となり、耐震住宅、住宅の耐震性向上に対する消費者のニーズが高まり、耐震住宅は住宅の基本といえる状況となっています。
耐震住宅、耐震構造は、
工務店によって工夫がこらされており、その種類は様々です。どの耐震住宅、耐震構造を選べばよいか、そのポイントをご紹介します。
○箱形の単純な躯体の建物が強い：
耐震性能だけを考えるなら、シンプルな箱形の建物がベストです。
○家の組立て構造が「モノコック構造」であること：
モノコック構造は、新幹線や飛行機などにも採用されている強固な構造で。従来の1本1本の線で支える軸組み構造とは異なり、一体化した面で支えて外部からの力を分散します。揺れに強く、振動が部屋に伝わりにくい、耐震性に優れた構造です。ツーバイフォー工法がモノコック構造の典型です。
○基礎が「ベタ基礎構造」であること：
ベタ基礎構造は、地盤の揺れに対して不同沈下が起きにくく、将来の巨大地震にも対応します。
以上のような基本的な耐震構造に加え、耐震性能を補強するため多くの住宅建材メーカーが独自の装置を開発し商品化しています。
○制振装置：
オイルダンパーやゴムダンパーなど商品は様々です。免震装置よりも低コストでの導入が可能です。
○免震装置：
建物と地盤との間にやわらかい層（免震層）を介在させ、地震の揺れを建物に伝えにくくする構造をとります。ボール、ローラーやゴムなどを利用した大掛かりな免振装置を建物と地盤の間に設置するためコストが大きくなります。
